転職後に「思っていた仕事と違った」「評価されない」「また辞めたい」と感じる人は少なくありません。
原因を会社だけに求めて次の転職先を探すと、会社は変わっても同じ失敗を繰り返すことがあります。
問題は、転職回数そのものではありません。
前回の転職で、
- 何を確認しなかったのか
- どの条件を優先しすぎたのか
- 何を理解しないまま入社したのか
- 入社後に何を期待されていたのか
を整理せず、同じ基準で次の会社を選ぶことが問題です。
この記事では、転職で同じ失敗を繰り返す人の共通点と、次の会社を選ぶ前に確認すべきことを解説します。
結論｜同じ失敗を繰り返す原因は会社ではなく選び方にある
転職先に問題がある場合はあります。
求人票と実際の仕事内容が違う、説明されていた条件と異なる、評価制度が不透明といった問題は、応募者だけの責任ではありません。
しかし、会社を変えるだけでは同じ失敗を防げません。
前回の転職で何を判断できなかったのかを整理し、次の会社を選ぶ基準へ変える必要があります。
特に確認すべきなのは次の点です。
- 転職で何を変えたいのか
- 実際に任される仕事は何か
- 求人の必須条件を満たしているか
- 会社が自分に期待する成果は何か
- 何を達成すれば評価されるのか
- 年収と労働条件の内訳はどうなっているか
同じ失敗を避けるには、会社を変える前に、会社を選ぶ方法を変える必要があります。
そして、今の仕事から大きく方向転換したいからといって、これまでの経験をすべて捨てる必要はありません。
30代から未経験でIT企業を目指す場合も、「何を新しく覚えるか」だけでなく「今までの経験をどこで使えるか」を考えることが重要です。
1．前の会社を辞めた理由だけで次の会社を選ぶ
不満を避けることだけが目的になっている
転職を考えるきっかけは、現在の会社への不満であることが多いでしょう。
たとえば、次のような不満です。
- 年収が上がらない
- 残業が多い
- 人間関係が悪い
- 希望する仕事を任せてもらえない
- 評価されない
- 上司と考え方が合わない
- 働き方を変えたい
これらを解消することは重要です。
しかし、不満を避けることだけで次の会社を選ぶと、新しい会社で実現したいことが曖昧になります。
「残業が少ない会社」「年収が高い会社」「人間関係がよさそうな会社」という条件だけでは、入社後に担当する仕事や将来のキャリアまで判断できません。
転職で実現したいことを言葉にする
現在の会社を辞めたい理由と、次の会社で実現したいことは分けて整理します。
たとえば、次のように変換します。
- 年収が低い
→ 担当する役割と成果に応じて年収を上げたい - 上流工程を担当できない
→ 要件定義や基本設計まで責任を持ちたい - 技術を深められない
→ クラウドやセキュリティの専門性を高めたい - 調整業務ばかり
→ 技術とマネジメントの両方を担当したい - 評価されない
→ 期待される成果と評価基準が明確な環境で働きたい
不満を避けるだけでなく、次の会社で何を実現したいのかまで決めます。
転職理由、希望条件、経験の棚卸しを整理できていない場合は、求人を探す前の準備から見直します。
初めての転職活動を進める順番は、次の記事で解説しています。
2．年収や会社名だけで転職先を決める
年収が上がっても仕事内容が合うとは限らない
提示年収が高いと、それだけでよい転職に見えることがあります。
しかし、確認すべきなのは年収総額だけではありません。
- 基本給
- 賞与
- 固定残業代
- 変動報酬
- 役職手当
- 評価制度
- 昇給条件
- 実際の担当業務
年収が上がっても、希望していない仕事を担当することになれば、転職の目的を達成できません。
また、高い年収には相応の役割や成果が求められます。
会社が何を期待してその年収を提示しているのかを理解しないまま入社すると、入社後に評価とのずれが生じます。
年収は、転職回数や希望額だけで決まるものではありません。
応募先の必須条件と、自分の経験・役割・成果が一致していることが前提です。
年収評価につながる経験は、次の記事で解説しています。
会社の知名度は入社後の満足を保証しない
有名企業へ入社することと、自分に合う仕事を担当できることは別です。
会社名を優先しすぎると、次の確認が抜けやすくなります。
- 配属される部門
- 実際の担当業務
- 責任範囲
- 評価基準
- 上司が期待する役割
- 入社後に求められる成果
会社全体の評判ではなく、自分が入るポジションを確認します。
3．求人票の仕事内容と必須条件を読んでいない
職種名だけで仕事内容を判断する
同じ職種名でも、企業によって仕事内容は異なります。
たとえば「プロジェクトマネージャー」でも、
- 進捗管理が中心
- 顧客折衝が中心
- 予算管理まで担当
- メンバー育成が中心
- 技術判断も求められる
など、役割は大きく異なります。
「インフラエンジニア」「ITコンサルタント」「社内SE」といった職種名だけで判断せず、担当業務と責任範囲を確認します。
必須条件と自分の経験を対応させる
求人票では、次の項目を分けて確認します。
- 必須条件
- 歓迎条件
- 担当業務
- 求められる役割
- 入社後に期待される成果
経験が豊富でも、募集している仕事に必要な経験と一致していなければ採用にはつながりません。
また、経験が条件に該当していても、職務経歴書から読み取れなければ採用側には伝わりません。
職務経歴書は募集要項への回答書として調整する
職務経歴書は、自分の経歴を保存するための書類ではありません。
応募企業の募集要項に対して、自分がどの条件を満たしているかを示す回答書として調整します。
募集要項に「顧客との要件調整経験」と書かれているなら、職務経歴書でも、
顧客部門との要件整理、関係者調整、基本設計まで担当した
のように、条件へ対応する経験を明示します。
すべての経歴を同じ強さで書くのではなく、応募先が求める経験を前に出します。
採用担当は、職務経歴書から担当範囲、成果、責任、募集ポジションとの共通点を短時間で確認します。
最初に見ているポイントは、次の記事で解説しています。
4．転職エージェントへ判断を任せる
紹介された求人が自分に合うとは限らない
転職エージェントは、求人紹介や応募支援を行う存在です。
しかし、紹介された求人が必ず自分に合うとは限りません。
エージェントが把握できるのは、企業から提供された求人情報と、応募者から聞いた希望条件です。
入社後に自分が満足できるかどうかまで保証するわけではありません。
応募するかどうかは自分で判断する
紹介された求人について、少なくとも次の点は自分で確認します。
- 実際の仕事内容
- 必須条件
- 年収の内訳
- 働き方
- 配属先
- キャリアとの一致
- 入社後に期待される成果
- 評価基準
エージェントの説明だけで応募や承諾を決めないことが重要です。
自己応募と転職エージェント経由で採用基準が変わるわけではありません。
ただし、求人情報、選考支援、条件交渉の方法は異なります。
採用側から見た違いは、次の記事で解説しています。
担当者が合わない場合は変更する
次のような状態が続く場合は、担当者の変更や別サービスの利用を検討します。
- 希望と異なる求人ばかり紹介される
- 応募を急かされる
- 質問への回答が曖昧
- IT職種や技術への理解が浅い
- 希望条件を正しく理解していない
- 仕事内容より応募数を優先している
担当者を変更しても、自分の判断責任まで任せることはできません。
希望と違う求人が続く、IT職種を理解していない、応募を急がせる場合は、希望を伝え直したうえで担当変更を検討します。
変更すべき状態と依頼方法は、次の記事で解説しています。
5．面接で自分をよく見せることだけを考える
内定を取ることが目的になっている
転職活動では、面接に通過することが目的になりやすくなります。
その結果、
- 企業が求める人物へ無理に合わせる
- 経験を大きく見せる
- 分からないことを分かったように話す
- 企業を必要以上に褒める
- 自分から確認すべきことを聞かない
という行動が起きます。
しかし、内定を取ることと、入社後に活躍できることは同じではありません。
面接は企業を見極める場でもある
面接では、自分が評価されるだけでなく、企業と仕事を確認します。
確認すべき項目は次です。
- 実際に担当する仕事
- 最初に任される役割
- チーム構成
- 上司との関係
- 今回の採用背景
- 入社後に期待される成果
- 評価される基準
入社後の役割が曖昧なまま選考を進めないことが重要です。
話を大きく見せない
経験を誇張すると、面接で深掘りされた際に矛盾が生じます。
採用された後も、企業側の期待が実際の能力や経験より大きくなり、入社後に苦しくなる可能性があります。
経験の大きさではなく、
- どこまで自分が担当したか
- 何を判断したか
- どの成果に責任を持ったか
を正確に説明します。
面接では、経歴を大きく見せることよりも、実際の経験を一貫して説明できることが重要です。
深掘りで評価を下げる人と、高く評価される人の違いは次の記事で解説しています。
6．入社後に期待される成果を確認していない
採用された理由と期待される成果を理解する
企業は、単に経験が豊富だから採用するわけではありません。
採用するポジションで解決したい課題があり、その役割を任せられると判断したため採用します。
入社前には、業務内容だけでなく次の点を確認します。
- なぜこのポジションを募集しているのか
- 入社後に何を任されるのか
- どの課題を解決してほしいのか
- いつまでに何を実現することを期待されているのか
- 何を達成すれば評価されるのか
これを理解しないまま入社すると、自分が重要だと思う仕事と、会社が求める成果がずれることがあります。
自分流で成果を出しても評価されるとは限らない
経験者ほど、過去に成功した方法や自分の得意な進め方を持っています。
しかし、転職先で期待される成果を把握しないまま自分流で進めても、評価されるとは限りません。
たとえば、会社が求めているのが、
- プロジェクトの納期遵守
- 顧客との関係改善
- チームの管理
- 業務の標準化
- 売上や利益の改善
- 経営層への正確な報告
であるにもかかわらず、自分が得意な技術改善だけを進めても、期待された役割を果たしたとは判断されない場合があります。
仕事の内容が悪いのではありません。
会社が求める成果と、自分が出そうとしている成果がずれていることが問題です。
期待とのずれが続くと職場に居づらくなる
本人は努力し、成果を出しているつもりでも、会社が求めている方向と異なれば評価されません。
その状態が続くと、次のような問題が起きます。
- 上司から何度も方向修正される
- 成果を出しているのに評価が上がらない
- 周囲から役割を理解していないと思われる
- 上司との認識差が広がる
- 正当に評価されていないと感じる
- 会社への不満が強くなる
- 職場に居づらくなり、再び転職を考える
ここで「会社が自分を評価しない」とだけ考えて転職すると、次の会社でも同じ失敗を繰り返す可能性があります。
面接で期待される成果を確認する
面接では、仕事内容だけでなく次の点を確認します。
- このポジションを募集している背景
- 現在のチームが抱えている課題
- 入社後に最初に解決してほしいこと
- 入社後3か月から6か月で期待される状態
- 1年後に求められる成果
- 評価に使われる指標
- 上司が重視すること
「何をすれば評価されるのか」が分からないまま入社しないことが重要です。
面接では、回答を準備するだけでなく、入社後に求められる役割を確認する質問も用意します。
AIを使って質問を整理し、自分の言葉で回答する練習方法は、次の記事で解説しています。
入社後にも上司と期待値を合わせる
採用時に聞いた内容と、入社後の状況が完全に一致するとは限りません。
入社後は上司と次の内容を確認します。
- 自分に期待されている役割
- 優先順位
- 期限
- 成果物
- 判断してよい範囲
- 報告の方法と頻度
- 評価基準
自分の経験や方法を生かすことは必要です。
ただし、会社が求める成果を理解し、その達成に向けて経験を使わなければ評価にはつながりません。
7．内定が出たことに安心してすぐ承諾する
内定は転職活動のゴールではない
内定が出ると、転職活動が終わったように感じます。
しかし、内定後から承諾前までが、仕事内容と条件を最終確認する段階です。
承諾前に次の項目を確認します。
- 配属先
- 担当業務
- 役割
- 役職
- 上司
- 勤務地
- 働き方
- 基本給
- 賞与
- 固定残業代
- 評価制度
- 入社後に期待される成果
年収の内訳まで確認する
同じ年収でも、基本給と変動報酬の割合によって条件は異なります。
確認する項目は次です。
- 基本給
- 賞与
- 固定残業代
- 手当
- インセンティブ
- その他の変動報酬
年収総額だけではなく、毎月の固定給与と評価条件を確認します。
年収交渉は承諾前に行う
年収について確認や交渉を行うのは、内定後から承諾前です。
承諾後は、提示された条件で合意した状態になります。
転職エージェントを利用している場合は、希望年収とその根拠を伝え、企業との調整を依頼する方法もあります。
提示年収や役割に希望との差がある場合は、内定承諾前のオファー面談で確認・交渉します。
希望年収の伝え方と、企業が提示額を決める基準は次の記事で解説しています。
8．前回の失敗を感情だけで処理している
「会社が悪かった」で終わらせない
会社側に問題があった場合でも、自分が入社前に確認できたことはなかったかを整理します。
これは会社の問題を応募者の責任にするためではありません。
次の転職で同じ状況を避けるためです。
事実と判断ミスを分ける
前回の転職について、次の3つに分けて整理します。
入社前には分からなかったこと
- 入社後に組織変更があった
- 上司が交代した
- 事業方針が変わった
- 説明と実態が異なっていた
確認すれば分かったこと
- 実際の担当業務
- 評価基準
- 配属先
- 採用背景
- 期待される成果
- 固定残業代の有無
分かっていたが妥協したこと
- 希望しない仕事内容
- 長い通勤時間
- 年収の低下
- 出社条件
- 不透明な評価制度
すべてを自分の判断ミスにする必要はありません。
確認できたことと、確認できなかったことを分けます。
前回の後悔を次回の確認項目へ変える
前回の後悔を、次の転職で使える質問へ変換します。
たとえば、
入社後に仕事内容が違った
↓
最初に担当する仕事と、半年後に期待される役割を確認する
評価されなかった
↓
期待される成果と評価指標を確認する
エージェントに勧められて入社した
↓
応募・承諾の判断基準を自分で持つ
失敗を感情で終わらせず、次の判断基準に変えます。
9．次の会社を選ぶ前に確認する8項目
次の会社を選ぶ前に、以下を確認します。
1．転職で何を変えたいか
現在の不満を避けるだけでなく、次の会社で実現したいことが決まっているか確認します。
2．希望条件の優先順位は決まっているか
絶対に譲れない条件、できれば満たしたい条件、妥協できる条件に分けます。
3．求人の必須条件を満たしているか
募集要項と自分の経験を対応させます。
4．実際の仕事内容を確認したか
職種名だけではなく、担当業務、責任範囲、配属先を確認します。
5．自分の経験をどう生かせるか説明できるか
職務経歴書と面接で、応募先に必要な経験を明確に示せる状態にします。
6．入社後に期待される成果と評価基準を確認したか
何を任され、何を達成すれば評価されるのかを確認します。
7．年収と労働条件の内訳を確認したか
基本給、賞与、固定残業代、働き方、評価制度まで確認します。
8．前回の失敗原因を避けられているか
前回確認しなかったことや妥協したことを、今回も繰り返していないか確認します。
一つでも曖昧な項目があれば、承諾前に確認します。
10．同じ失敗を避ける転職活動の進め方
同じ失敗を避けるため、次の順番で進めます。
- 前回の失敗原因を整理する
- 次の転職で変えたいことを決める
- 求人票で仕事内容と期待される成果を確認する
- 面接で評価基準と役割を確認する
- 内定承諾前に仕事内容と労働条件を確認する
- 入社後に上司と期待値を合わせる
会社を変えるだけでなく、会社を選ぶ基準と入社後の行動を変えることが必要です。
前回の失敗原因を整理した後は、希望条件、経験の棚卸し、応募方法、面接、内定後の確認までを順番に進めます。
転職活動全体の進め方が曖昧な方は、次の記事で求人を探す前の準備から確認してください。
よくある質問
転職回数が多いと採用で不利になりますか？
転職回数だけで採否が決まるとは限りません。
採用側が確認するのは、それぞれの転職理由に一貫性があるか、短期間で同じ理由の退職を繰り返していないか、応募先で長く働ける根拠があるかです。
前回の転職で何を学び、今回は何を確認して応募しているのかを説明できる状態にします。
前回の転職理由は面接で正直に話すべきですか？
事実と異なる説明は避けます。
ただし、会社への不満だけを並べるのではなく、
- 何が合わなかったのか
- 何を確認できていなかったのか
- 次は何を重視しているのか
まで説明します。
入社後に仕事内容が違った場合は転職すべきですか？
すぐに転職を決める前に、上司と期待される役割を確認します。
一時的な担当変更なのか、今後も継続する仕事なのか、希望する役割へ移る可能性があるのかを確認したうえで判断します。
転職エージェントを変えれば失敗を防げますか？
担当者やサービスを変えることで、求人の選択肢や支援内容が変わる場合はあります。
しかし、最終的に応募先と内定を判断するのは本人です。
エージェントを変えるだけでなく、自分の判断基準も整理する必要があります。
転職エージェントを変える場合は、同じ種類のサービスを増やすのではなく、総合型、専門型、ハイクラス型で役割を分けます。
登録数と使い分け方は、次の記事で解説しています。
年収を下げてでも仕事内容を優先すべきですか？
一律には決められません。
仕事内容、将来の年収、生活に必要な収入、経験として得られる価値を比較します。
年収を下げる場合も、将来どの役割や収入につながるのかを確認します。
まとめ
転職で同じ失敗を繰り返す原因は、転職回数そのものではありません。
前回の失敗原因を整理せず、同じ基準で次の会社を選ぶことが問題です。
特に注意すべきなのは、入社後に期待される成果を理解しないまま働き始めることです。
本人が正しいと考える方法で成果を出しても、会社が求める役割や成果とずれていれば評価されません。
その状態が続くと、努力しているのに評価されず、職場に居づらくなり、再び転職を考えることになります。
次の会社を選ぶ前に、少なくとも次の点を確認してください。
- 転職で何を変えたいか
- 実際に担当する仕事は何か
- 必須条件を満たしているか
- 自分の経験をどう生かせるか
- 入社後に期待される成果は何か
- 何を達成すれば評価されるのか
- 年収と労働条件の内訳はどうなっているか
- 前回の失敗原因を避けられているか
会社を変える前に、会社を選ぶ基準を変えることが、同じ失敗を防ぐ第一歩です。
