求人票を見ていると、「年収500万円〜800万円」「想定年収600万円〜1,000万円」のように、かなり広い年収幅が設定されている求人があります。
「同じポジションなのに、なぜ300万円も差があるのか」
「自分なら上限に近い年収をもらえるのか」
と疑問に感じる人もいるでしょう。
求人票の上限年収は、その求人へ採用された人が必ず受け取れる金額ではありません。
同じ求人でも、候補者の経験、任せる役割、企業側の給与制度などによって、実際の提示額は変わります。
重要なのは、求人票の上限額だけを見て応募先を決めないことです。
求人票の年収に幅があるのはなぜ？
企業が一つのポジションで採用したい人物像は、必ずしも一種類ではありません。
たとえば「プロジェクトマネージャー」という求人でも、企業が想定している候補者には幅があります。
小規模なプロジェクトを任せられる人と、大規模案件を複数統括できる人では、同じ職種名でも期待される役割が違います。
そのため企業側が、
「この経験ならこの程度」
「ここまで任せられるならさらに高い金額」
という複数の採用可能性を持っていれば、求人票にも年収幅が生まれます。
つまり、
年収500万円〜800万円
と書かれていても、「この仕事をする人は全員500万〜800万円のどこか」という単純な意味ではありません。
候補者によって、企業がどこまでの役割を任せられると判断するかが違います。
上限年収がそのまま提示されるとは限らない
求人票を見ると、どうしても上限の数字が目に入ります。
年収600万円〜1,000万円なら、
「1,000万円まで出せる会社」
と考えたくなるでしょう。
しかし、上限額が書かれていることと、自分にその金額が提示されることは別です。
企業が1,000万円を提示できる候補者として、特定分野の経験、マネジメント規模、専門性などを想定している可能性があります。
その条件に届かなければ、採用対象ではあっても提示額は700万円や800万円になることがあります。
逆に、求人票の下限に近いからといって評価が低いとも限りません。
同じ求人名でも、採用後に任せる範囲によって給与が変わることがあります。
求人票を見るときは、
「上限はいくらか」
だけではなく、
「上限の年収では、どのような経験や役割を想定しているのか」
まで確認する必要があります。
提示年収は何を見て決まる？
企業ごとに給与制度や採用基準が異なるため、提示年収の決まり方を一律には説明できません。
ただ、応募者側で確認しておきたいのは、少なくとも次の3点です。
経験と専門性
求人で求めている経験を持っているだけではなく、その経験をどの程度のレベルで持っているかが重要です。
たとえば「AWS経験3年以上」という条件を満たしている2人でも、
指示された設計・構築を担当してきた人と、要件定義からアーキテクチャ設計、チームのリードまで担当してきた人では経験の中身が違います。
年数だけではなく、
「何を任されていたか」
「どこまで自分で判断していたか」
まで見られます。
求人票の必須条件と歓迎条件をどう判断すればよいかは、「求人票の『必須条件』と『歓迎条件』の違い｜満たしていなくても応募できる判断基準」で詳しく解説しています。
採用後に任せる役割
提示年収を考えるうえでは、過去の経験だけでなく、入社後に何を任せるかも重要です。
同じITエンジニアでも、
実務担当者として採用するのか、
チームリーダーとして採用するのか、
管理職候補として採用するのか
では期待される責任が違います。
そのため、求人票の職種名だけで年収を比較すると判断を誤ることがあります。
面接では仕事内容だけでなく、自分にどこまでの役割を期待しているのかも確認しておきたいところです。
年収と役割を一緒に見るためには、求人票に書かれた職種名だけでなく、実際に何を任されるのかを確認する必要があります。
仕事内容や担当範囲が曖昧な求人の確認方法は、「求人票の仕事内容が曖昧なときはどうする？応募前に確認したい5つのポイント」で整理しています。
企業の給与制度
十分な経験があれば、どの企業でも希望年収を出してもらえるわけではありません。
企業ごとに給与制度や等級の考え方は異なります。
採用したい候補者であっても、想定する等級との関係から提示できる金額に制約がある場合があります。
そのため、現在の年収と希望年収に大きな差がある場合は、選考の最後まで待つのではなく、選考中に企業や転職エージェントへ確認しておく方がミスマッチを減らせます。
年収幅の下限を下回ることはある？
求人票の下限を下回る提示になるかは、一律には言えません。
求人票に書かれた金額が、どの条件を前提としているのかを確認する必要があります。
たとえば、
「経験・能力を考慮して決定」
「ポジションによって異なる」
「固定残業代を含む」
などの記載があれば、数字だけを比較するのではなく条件まで確認してください。
特に確認したいのは、
・基本給
・賞与
・固定残業代
・各種手当
・想定している等級や役職
です。
年収700万円と書かれていても、その構成によって実際の条件は変わります。
転職では「年収」という一つの数字だけでなく、その内訳まで確認することが大切です。
年収幅が広い求人へ応募するときに確認したいこと
年収幅が広いこと自体を理由に、その求人を避ける必要はありません。
むしろ確認したいのは、
「自分の経験なら、企業はどのあたりの年収を想定しているのか」
です。
転職エージェント経由の求人であれば、応募前や選考途中に、
「この求人は500万円〜900万円となっていますが、私の経歴の場合はどの程度のレンジを想定していますか」
と確認できます。
企業から直接スカウトされた場合も同じです。
高い上限年収だけを見て面談へ進むのではなく、企業が自分のどの経験を評価してスカウトしたのか、どのポジションを想定しているのかを確認します。
企業からスカウトされた後、面談へ進むか迷っている場合は「企業からスカウトが来たら面談を受けるべき？応募前に確認したいこと」も参考にしてください。
希望年収は求人票の上限に合わせるべき？
求人票の上限が1,000万円だからといって、根拠なく希望年収を1,000万円に合わせる必要はありません。
希望年収を考えるときは、
現在の年収、
これまでの経験、
転職後に担う役割、
転職市場での評価
を分けて考えます。
企業が提示できる上限額と、自分の市場価値は同じものではないからです。
一方で、希望額を低く言えば採用されやすくなるとも限りません。
企業が求める役割に対して経験が不足していれば、希望年収だけを下げても採用判断は変わらないことがあります。
40代の転職で年収を下げるか迷っている場合は、「40代の転職で年収を下げるべき？下げても転職した方がいいケースと判断基準」で考え方を整理しています。
求人票の年収は「自分ならいくらか」で見る
求人票の年収500万円〜800万円という数字を見たとき、
「800万円もらえる求人だ」
と考えるだけでは判断材料として不十分です。
見るべきなのは、
「800万円を提示されるのはどんな人か」
「自分にはどの役割を期待されるのか」
「自分の経験ならどのレンジになるのか」
です。
この3つが分かれば、求人票の年収幅に振り回されにくくなります。
自分の経験ならどの程度の年収になるのか分からない場合、現在の年収や求人票の上限だけで市場価値を判断する必要はありません。
「転職で自分の市場価値がわからないときは？年収だけで判断しない確認方法」で、求人や企業からの評価を使った確認方法を解説しています。
もしも自分だけで判断しにくい場合は、複数の求人や転職エージェントから提示される条件を比較する方法もあります。
30代ITエンジニア向けの転職エージェントと、それぞれの特徴は「30代ITエンジニアにおすすめの転職エージェント6選｜目的別の選び方も解説」でまとめています。
求人票の上限額を追うのではなく、自分の経験をどの企業が、どの役割で、いくらで評価するのかを比較してください。
